今、人事に求められる役割はますます広がっています。
採用・育成・評価といった従来の業務に加え、人的資本経営・エンゲージメント向上・ダイバーシティ推進など、経営に直結するテーマを担うことも増えています。
多くの役割を抱える中で、「やりたいことはあるけれども手が回らない・・・」というジレンマを感じている方もいるのではないでしょうか。 そんな昨今、注目が集まっているのがAIやテクノロジーを活用した“業務の効率化”と“意思決定の質の向上”です。
特にタレントマネジメントシステムでは、従来の人材情報の一元化の機能に留まらず、人材の発見や育成など、様々な面で人事をサポートするAI機能が進化を遂げています。
今回は、既に多くの現場で人事のパートナーとして活躍する、最新のAI機能をご紹介します。
タレントマネジメントシステムが持つAI機能
「この人ってどんな人？」がわかる紹介文を作成
人材データベースには、経歴やスキル、適性検査の結果など、個人の特徴や強みを示す情報を入れることが可能です。一方で、情報量が多いがゆえに、実際に読まれる・使われることは意外と少ないという声もありました。
そこで、AIが個人のデータを解析し、特徴や経歴を“紹介文”として自動生成する機能ができています。 言わば、「この人ってどんな人？」を一目で伝える“社内の名刺代わり”のような存在です。
新入社員の紹介や、異動直後のオンボーディングや、新プロジェクトでの初対面時など、 チームメンバーの理解促進を後押ししています。
部下の目標設定に苦労する上司をサポート
人事評価の運用時、部下が立てる目標が曖昧で、振り返りや評価に苦労する上司も少なくありません。
そこで、システム上で評価シートを記入することで、部下が入力した目標に対して、AIが“SMART原則”に基づいてアドバイスを行う機能があります。
たとえば、「営業力を高める」という目標に対して、「SMART原則において、特に「具体性（Specific）」と「測定可能性（Measurable）」において改善の余地がある。具体的には目標値や期間の設定がおすすめ」といった改善提案が提示されます。
目標設定の質を高めると同時に、「どうアドバイスすればいいかわからない」という上司の不安軽減にも役立ちます。結果として、目標設定や振り返りの面談を、効果的な対話の機会にすることに繋がります。
「このテーマ、誰に頼めばいい？」がすぐにわかる検索機能
プロジェクト人選や新任ポストの検討時、適切な人材を見つけるための情報収集に時間を要してしまった、あるいはトップの“頭の中”にいる人材しか選択肢に挙がらず、議論が進みづらいなどのお悩みを伺うことがあります。
そのような時に、必要な人材をWeb検索のような簡単な操作で探し出すことができるようになっています。
たとえば、「新規事業の企画に向いていそうな人」と検索すると、最適な人材をピックアップします。
しかも、なぜその人がマッチしているのか、AIがその理由まで解説してくれます。
人選が速くなるだけでなく、抜擢の「納得感」や「説明責任」もクリアにできるのが大きな特長といえます。
データ分析のスキルがない人でも、簡単に・適切な分析が可能
人材データを分析しようとする時に、分析手法の検討や、データの加工や統合の作業が必要となり、なかなか着手できないという状況をお聞きします。
そこで、ChatGPTのようなチャット形式の問いかけで、人材データベースに入っている情報から即座に分析し、結果を提示するような機能があります。
たとえば、「人事評価の結果が良い営業の特長は？」「A部門の所属歴が5年以上の30代は何人いる？」「入社1年以内の離職者の適性検査の傾向は？」このような問いにも、AIが即座に回答します。
人事がレポートを作成するのではなく、経営層や管理職などが高度な分析をその場で実施することも可能になっています。
AI機能が人事にもたらす変化
これらのAI機能の登場により、以下のような点で人事にインパクトを与えています。
意思決定のスピードと質の向上
限られたリソースの中でも、データに基づいた判断が即座にできるようになります。
抜擢や配置の精度が高まり、結果として人材活用の最適化を後押しします。
マネジメント力の平準化と底上げ
AIが目標設定や育成のアドバイスを担うことで、経験の浅いマネージャーも一定の質で部下を導けるようになります。
“使われる人材データ”への転換
情報が蓄積されるだけでなく、様々な問いかけに対して“自社における定量的な解”が返ってくることで、データ活用の文化が根付いていくと考えられます。
まとめ
採用・育成・評価に加え、人的資本経営やエンゲージメント向上など――
いま人事は、これまで以上に幅広い役割を担い、経営を支える存在としての期待が高まっています。 その一方で、「やりたいことはある。でも手が回らない」という現場の声も、決して少なくありません。
AIは、業務の効率化を助けてくれるだけでなく、人材情報を“見える化”し、意思決定の質を高めてくれる存在になっています。また、現場のマネジメントにも活用の幅が広がっています。
人にしかできないことに集中するための“頼れるパートナー”として、AIを取り入れる。そのような選択が、これからの人事にとってスタンダードになっていくのかもしれません。
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